●tulipメーリングリスト投稿内容●

投稿時刻 2019/12/02 19:34:33
お名前 日本キャリア教育学会九州・沖縄地区部会
タイトル 【主に高大社】日本キャリア教育学会九州・沖縄地区部会第19回研究大会
本文 日本キャリア教育学会 九州・沖縄地区部会第19 回研究大会のご案内

九州沖縄地区部会第 19 回研究大会を 12 月 14 日(土)に開催します。研究大会では「キャリア・パスポート」によるキャリアの可視化やその価値について、参加者の皆様と議論を深めることで再認識するとともに、課題意識を明確化させます。

基調講演ならびにシンポジストとして、下村 英雄氏(独立行政法人労働政策研究・研修機構キャリア支援部門 主任研究員 日本キャリア教育学会会長)を招聘します。

下村先生は、キャリア・パスポートの考え方の基礎となるキャリア構成カウンセリングの研究や国家資格となったキャリア・コンサルタントの制度設計など、わが国におけるキャリア教育にまつわる基礎を設計された方でもあります。学校におけるキャリア教育と労働政策としてのキャリア支援の両方をけん引して来られたキーマンであり、優れて構造化されたお話は、いつ拝聴しても深い納得感に包まれます。

◎参加費無料。
貴重な機会です。
◎会員でない方も、ふるってご参加ください。

◎会員・非会員に関わらず、①研究大会、②交流会(会場周辺にて会費4000円)、③総会(会員のみ)への参加を、12 月 11 日(水)までに事務局(jssce.kyushuokinawa@gmail.com)にお申込みください。
メールには①所属、②ご氏名、③連絡先、④交流会の参加有無を御記載ください。
交流会以外は当日参加もできますが、できるだけ事前申し込みをお願いいたします。
 また、交流会をキャンセルされる場合も必ず12月11日までに必ずメールでお知らせいただきますよう、お願いいたします。

キャリア教育に関わる関係者の皆様、小中高等学校の先生方、その他関心のある方々の積極的なご参加を期待しております。

1 日時 令和元年 12 月 14 日(土) 13:30~17:00

2 会場 九州産業大学1号館2F S205 教室(福岡市東区松香台 2-3-1)

3 大会テーマ
「生涯にわたるキャリアの可視化と活用可能性」- キャリア・パスポートをめぐって

4 日程
12:45~ 受付(13:30以降は適宜入室ください。)
13:00~13:20 総会(学会員の方はご参加ください)
  司会:事務局長 白井 章詞(長崎大学教授)
~休憩~
13:30~13:40 研究大会 開会
  挨拶: 会⾧ 永田 萬享(福岡教育大学名誉教授)
13:40~16:40
シンポジウム「生涯にわたるキャリアの可視化と活用可能性」
- キャリアパスポートをめぐって -
基調講演 下村 英雄 氏(独立行政法人労働政策研究・研修機構キャリア支援部門 主任研究員 日本キャリア教育学会会⾧)
話題提供 宮原 清 氏(福岡県教育センター教育経営部教育相談班 主任指導主事(総括))
指定討論者 吉本 圭一 氏(九州大学第三段階教育研究センター⾧ )
16:40~17:00 研究大会 閉会
18:00~20:00 交流会(会場周辺 会費4000円)
※交流会は要事前申込

※日本キャリア教育学会HPに掲載されましたら、正規実施要項へのリンクを張る予定です。

《キャリア・パスポート》(中教審答申(平成 28 年 12 月 21 日)から)小学校から高等学校までの特別活動をはじめとしたキャリア教育に関わる活動について、学びの過程を記述し振り返ることができるポートフォリオとしての機能を持つ教材。ここで言う「パスポート」とは、旅券という本来の意味を超えて、学びの履歴を積み重ねていくことにより、過去の履歴を振り返ったり、将来の学びの予定を考え積み重ねたりしていくことを支援する仕組みを指す。(参考:国家資格の IT パスポート試験など)

プロフィール
下村 英雄氏(独立行政法人労働政策研究・研修機構キャリア支援部門 主任研究員 日本キャリア教育学会会⾧)
筑波大学大学院心理学研究科修了。博士(心理学)。1997 年より労働政策研究・研修機構キャリア支援部門主任研究員。
主要著書:『成人キャリア発達とキャリアガイダンス:成人キャリア・コンサルティングの理論的・実践的・政策的基盤』(労働政策研究・研修機構,2013,平成 26 年度労働関係図書優秀賞),『キャリア・コンストラクションワークブック:不確かな時代を生き抜くためのキャリア心理学』(共編著、金子書房,2013),『大学生のキャリアガイダンス論:キャリア心理学に基づく理論と実践』(共編、金子書房,2012),『キャリア教育の心理学:大人は、子どもと若者に何を伝えたいのか』(単著、東海教育研究所,2009)など。